<samp id="i4e0o"><object id="i4e0o"></object></samp>
  • GUNZE STORE(グンゼ公式通販)

    お問い合わせ

    English

    沿革?歴史

    1896年創業~1940年代

    1896(明治29年) 
    • 創業者?波多野鶴吉が地域産業振興を目的に京都府何鹿郡〈現?京都府綾部市〉に郡是製絲株式会社を設立(初代社長 羽室嘉右衛門)
    1900(明治33年)
    • パリ万国博覧会において金牌を受賞
    1901(明治34年)
    • 取締役?波多野鶴吉(創業者)が二代目社長に就任
    1902(明治35年)
    • 輸出生糸を米国スキンナー商会に特約販売開始
    1904(明治37年)
    • 米国セントルイス万国博覧会で最高賞牌を受賞
    1909(明治42年)
    • 正量取引を開始(繭の品質を評価し、品質に見合った価格を支払う)
    • 川合信水を招聘し教育部を設置
    1915(大正4年)
    • 幹部、社員の守るべき信条として「社訓」を制定
    1917(大正6年)
    • 郡是女学校設置。養成科、裁縫科など5科の授業と礼儀作法を指導
    • 貞明皇后行啓
    1926(大正15年)
    • 社章を商標登録グンゼ社章
      (中心円は会社、外周円帯は養蚕家を象徴。共存共栄の姿をあらわしたもの)
    1927(昭和2年)
    • 郡是病院開設(1990年まで)
    1933(昭和8年)
    • ニューヨークにグンゼシルクコーポレーション設立
    • 京都証券取引所、続いて大阪証券取引所に株式上場
    1934(昭和9年)
    • 塚口絹製品工場〈現?グンゼタウンセンターつかしん〉でフルファッション靴下生産開始
    1943(昭和18年)
    • 社名を郡是工業株式会社に変更
    1946(昭和21年)
    • 社名を郡是製絲株式会社に復元
    • 宮津工場でメリヤス肌着生産開始(メリヤス肌着事業開始)
    • 1959年梁瀬工場、1961年久世工場を肌着事業に転換し、事業を強化
    1949(昭和24年)
    • 東京?大阪?京都?名古屋の各証券取引所に株式を上場

    1950年代~1990年代

    1952(昭和27年)
    • ナイロン製フルファッション靴下の生産開始(本工場?塚口工場)
    1953(昭和28年)
    • 広島と九州にメリヤス代理店会「郡是会」結成(順次全国組織化へ)
    • メリヤスで「金の品質?銀の価格」のキャッチフレーズ使用開始
    1954(昭和29年)
    • ミシン糸事業開始(津山工場)
    1955(昭和30年)
    • 社報『ぐんぜ』発刊
    1957(昭和32年)
    • 亀岡工場新設、刺繍レース事業開始
    1958(昭和33年)
    • 江南工場新設、合繊紡績事業開始(1990年エンプラ事業センター〈現?エンプラ事業部〉を同工場に移転)
    1960(昭和35年)
    • 事業部制を導入。経営管理?経営体質強化を図る
    1962(昭和37年)
    • プラスチック事業の開始(1968年守山工場設置)
    1963(昭和38年)
    • 小判型グンゼを商標登録小判型グンゼ
    1965(昭和40年)
    • ファンデーション事業開始(倉吉工場)
    • 郡是高分子工業㈱設立〈現?グンゼ高分子㈱〉
    1966(昭和41年)
    • プラスチック事業部設置
    1967(昭和42年)
    • 社名をグンゼ株式会社〈現社名〉に変更
    1968(昭和43年)
    • パンティストッキング生産開始
    1969(昭和44年)
    • 機械事業部設置
    • 婦人服事業開始
    1970(昭和45年)
    • 九州グンゼ㈱設立(ストッキング製造)
    • 東北グンゼ㈱設立(メリヤス肌着製造)
    1971(昭和46年)
    • 合弁会社韓日繊維㈱を設立〈現?全紡グンゼ㈱〉(メリヤス肌着製造?販売)
    • 衣料品販売強化のため営業所を廃止し、地域販売会社を設立開始
    1973(昭和48年)
    • 緑化事業開始〈現?グンゼグリーン㈱〉
    • グンゼ物流㈱設立
    1974(昭和49年)
    • グンゼ包装システム㈱設立(プラスチックフィルムの印刷加工?販売)
    • 第1回グンゼワールドテニス開催(1993年まで20回実施)
    1976(昭和51年)
    • 「社是」制定
    1977(昭和52年)
    • パジャマセンター設置〈現?ハウスカジュアルセンター〉
    1981(昭和56年)
    • 中国済南針繊廠と肌着合作生産開始
    1982(昭和57年)
    • グンゼ塚口開発㈱設立(1990年グンゼ不動産㈱と合併し、現?グンゼ開発㈱に)
    1983(昭和58年)
    • エンジニアリング?プラスチックス事業開始
    1984(昭和59年)
    • 健康食品センター設置
    • 第1回グンゼミュージックスペシャル開催(1996年まで12回実施)
    • グンゼスポーツ㈱設立(スポーツクラブ事業開始)
    1985(昭和60年)
    • メディカル開発室設置〈現?メディカル事業部〉
    • 電子部品事業開始
    • アパレル事業本部設置(メリヤス事業部とファンデーション事業部を統合)
    • 旧塚口工場跡地にショッピングセンター「つかしん」オープン
    1987(昭和62年)
    • グンゼシルク㈱を解散、創業以来の蚕糸業から完全撤退
    1989(平成元年)
    • 兵庫グンゼ㈱設立(ソックスの製造)
    • 新大阪造機㈱と合併、SOZ事業本部設置〈現?メカトロ事業部〉(印刷?食品関係機械事業に進出)
    1990(平成2年)
    • 福島プラスチックス㈱設立(プラスチックフィルムの製造)
    • Thai Gunze Co.,Ltd.設立(肌着製造?販売)
    1991(平成3年)
    • Gunze Plastics & Engineering Corporation of Europe N.V.設立(プラスチックフィルムの製造?販売)
    • 大連坤姿時装有限公司設立(ファンデーション製造?販売)
    • PT.Gunze Indonesia設立(ミシン糸製造?販売)
    1992(平成4年)
    • グンゼ販売㈱設立(全国地域販売会社を統合)
    • Gunze Plastics & Engineering Corporation of America設立(プラスチックフィルムの製造?販売)
    • コーポレートブランド管理規定の制定などGUNZE
    1993(平成5年)
    • 前橋工場敷地にショッピングセンター「リリカ」オープン
    1994(平成6年)
    • 済南冠世時装有限公司設立(メリヤス肌着、ストッキング製造?販売)
    1995(平成7年)
    • PT.Gunze Socks Indonesia設立(ソックス製造?販売)
    • Gunze(Vietnam)Co., Ltd. 設立(肌着製造?販売)
    1996(平成8年)
    • グンゼ博物苑オープン(創立100周年記念事業)
    • 会社創立100周年記念式典挙行
    1997(平成9年)
    • グンゼ環境憲章の制定
    • 上海郡是通紅繊維有限公司設立(ミシン糸、縫製副資材の製造?販売)〈現?上海郡是通虹繊維有限公司〉
    • 上海郡是新包装有限公司設立(OPPラミネート製品、収縮製品の加工?販売)
    1998(平成10年)
    • 「グンゼ行動規範」制定
    • 電子部品事業部設置
    • エンプラ事業部設置
    • GGI Technology Limitedを設立(タッチパネルの製造?販売)
    • エルマ㈱設立(電子部品の製造)

    2000年代~

    2000(平成12年)
    • 綾部エンプラ㈱設立(エンジニアリングプラスチックスの製造)
    2001(平成13年)
    • 中繊(上海)国際貿易有限公司を設立〈現?郡是(上海)国際貿易有限公司〉(繊維資材の輸出入)
    • スポーツ事業の拡大(スポーツクラブ「コムズ」の営業譲受け)
    2002(平成14年)
    • チーフオフィサー制の導入
    • 上海郡是新塑材有限公司設立(プラスチックフィルムの製造?販売)
    • 東莞冠智電子有限公司設立(電子機能材料の製造?販売)
    2003(平成15年)
    • 消費者志向優良企業?経済産業大臣表彰受賞
    • ㈱つかしんタウンクリエイト設立(ショッピングセンターの運営?管理)
    • 北京北人郡是機械有限公司設立(印刷周辺機器?スタッカーバンドラーの生産?販売)
    2004(平成16年)
    • CSR推進室新設
    • 商業デベロッパー事業に参入、つかしん天然温泉「湯の華廊」オープン
    2005(平成17年)
    • プラスチック事業部をプラスチックカンパニーに改組
    • 執行役員制を導入
    • メカトロ事業の再編(機械事業部をSOZ事業本部に統合)
    • 山東冠世時装加工有限公司設立(アパレル製品の物流加工)
    • G&Uシステムサービス㈱設立(情報システム業務)
    • 郡是工程塑材香港有限公司設立(エンプラ製品の販売)
    • 山東冠世針織有限公司設立(肌着、ストッキングの生産)
    2006(平成18年)
    • 郡是(上海)商貿有限公司設立(アパレル製品の販売)
    • 「グンゼ タウンセンター つかしん」グランドオープン
    • ガバナンス体制強化(取締役任期を1年に変更、社外取締役2名を招聘、事前買収防衛策を導入)
    • 社会貢献活動を目的とする「グンゼラブアース倶楽部」を創設(創立110周年事業)
    • 内部統制システムの強化(「公益通報者等保護規程」「ITセキュリティ方針?対策標準」「内部統制システム整備に関する基本方針」などの制定)
    2007(平成19年)
    • 内部統制システムの強化(「CSR規程」、「リスク管理規程」などの制定)
    • 取締役へのストックオプション制度導入
    • 常熟郡是輔料有限公司設立(織りゴム、編みゴムの製造販売)
    • 株主優待制度の導入
    • 鴻巣工場跡地再開発「エルミこうのす」オープン
    • グンゼエンジニアリング㈱設立(エンジニアリング?省エネサービス事業)
    • グンゼ記念館&博物苑が経済産業省「近代化産業遺産群」に認定
    2008(平成20年)
    • 中国語圏用コーポレートロゴの制定など 郡是
    • 肌着事業?レッグ事業をアパレルカンパニーに統合
    • 郡宏光電股 有限公司設立(ITOフィルム製造)
    • グンゼ記念館&博物苑が京都府「景観資産」に認定
    2009(平成21年)
    • 日本政策投資銀行の環境格付評価で「最高ランク」取得
    • 郡宏光電股份有限公司開業
    2010(平成22年)
    • 青島吉福包装有限公司譲受け
    • SOZ事業本部をメカトロ事業部に改称
    • 直営店「BODY WILD Under wave」を東京?原宿に出店
    • 開発事業部設置
    • メディカル事業部設置
    • 福島プラスチックス新工場竣工式(プラスチックカンパニー)
    • コアトロニックグループとの合弁会社設立調印(電子部品事業部)
    • 北京愛慕郡是服飾有限公司設立合意(アパレルカンパニー)
    2011(平成23年)
    • 「前橋リリカ」グランドオープン(グンゼ開発株式会社)
    • 郡是医療器材(深圳)有限公司設立(医療器材の販売)
    • 北京愛慕郡是服飾有限公司設立(肌着の輸入、販売)
    2012(平成24年)
    • Gunze United Limited設立(工業用ミシン糸の製造販売)
    • 郡是(上海)節能設備貿易有限公司(省エネに関するコンサルディング業務)
    2013(平成25年)
    • 女性きらきら推進室設置
    • 「明日をもっと、ここちよく」ブランドステートメント制定
      明日をもっと、ここちよく GUNZE GUNZE a touch of comfort
    2014(平成26年)
    • 大阪本社移転
    • QOL研究所設立
    • あやべグンゼスクエア オープン
    • 韓国グンゼ(株)設立
    2015(平成27年)
    • GUNZE INTERNATIONAL EUROPE GmbH設立(メディカル分野、事業部門の支援)
    • 大阪市女性活躍リーディングカンパニーに認定
    • Gunze Sports(Cambodid)Co.,Ltd.設立(スポーツクラブの運営)
    2016(平成28年)
    • GUNZE HANOI CO.,LTD.設立
    • 株式会社ジーンズ?カジュアルダン、有限会社伊達デパートを子会社化
    • 創立120周年記念整備事業「グンゼ博物苑」リニューアルオープン
    2017(平成29年)
    • 緊急災害対応アライアンス「SEMA」に参画
    • 大阪府と包括連携協定を締結
    • メディカル新工場(綾部)設立
    2018(平成30年)
    • Gunze Plastics & Engineering of Vietnam Co.,Ltd.設立
    • 京都府と地域活性化包括連携協定を締結
    2019(令和元年)
    • 株式会社メディカルユーアンドエイを子会社化
    • 大阪市と御堂筋におけるイチョウの供給等に関する協定を締結